飲食を辞めたくなる理由はこれだ!嫌なら飲食から転職しろ!転職に失敗しないコツを教えます

仕事の不満

飲食の仕事に、やりがいを感じていますか?

ここで言う飲食とは、調理師やコックや板前さんなどの料理人、栄養士やフードコーディネーターなどの資格を生かして働いている人ではなく、宿泊やサービスなどの給仕としての仕事の分類にあたる飲食の業務に就いている人にスポットを当てています。

礼儀やマナーを重んじられ、お客さまのために素敵な笑顔を振りまいてサービスし続けて当たり前の飲食仕事の現場は、「もう、やっていられない!」と逃げ出したくなるような過酷な業界としてもよく知られています。

それでも続けているのは、夢のためでしょうか。いずれ自分が、飲食店を持ちたいための修行でしょうか。

将来の夢や、やりたいことに結びつくなどポジティブな未来につながる苦労なら、まだ少し希望が持てますが極度の疲労やストレスですっかり疲弊して、頭が朦朧としているなら要注意です。

飲食業界にいることが嫌で耐えられないなら、思い切って辞めて転職してみるという選択肢もあるのです。

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嫌なら辞めろ!離職率の高い飲食業界

世の中にあるさまざまな仕事の中で、もっとも離職率が高いのが飲食業界です。

飲食業というと、絶対に外せないのが接客であり、お客さんと直接会話したり給仕したりすることは、実際に飲食の現場で働かなければ身に着けることができない貴重なスキルです。

店によっては調理を教えてもらえたり、徐々に経理などの専門的なことを任されたりするなど、前向きに取り組みたくなるような仕事内容を与えてくれるケースもあるでしょう。

そのようなスキル取得の面だけから見ると、飲食業もなかなか良いのですが、仕事としての待遇面はまったく割に合わない、最低レベルだという残念な結果が出ています。

スキル磨きのステップアップのために、店から店へと異動することも珍しくない業界なので、それが原因で離職率が高いとも言えるのでしょう。しかし、過酷すぎる業務環境に自分を見失ってしまう人も多くいるのです。

飲食から転職したほうがいい理由

飲食店での仕事にやりがいを感じるという人もいますが、どうにもその環境に適合できずに苦しむ人も多くいます。

そうなるだけのキツイ条件が重なっている業界だからなのですが、転職したほうがいいという判断にまで至る理由を、あらためて挙げてみましょう。

長時間労働

お客として飲食店を利用する側にいるときは、あまり気づかないかもしれませんが、飲食店は営業時間だけで運営できる業務内容ではありません。

開店準備だけをとっても、ほかの業界よりも何時間も前から作業を行う必要があります。食材の調達から仕込み、営業が終わってからも掃除や調理器具の洗浄、消毒、次の日の準備と朝から夜中まで、やらなければならないことが目白押しです。

飲食店の求人情報などを見ているとまれにですが、25万円以上保障とか店長候補40万円以上などと、比較的高給な値段が表記されていることがあります。その場合、その金額でもおおよそ割に合わない、超過酷な業務内容が待っている可能性が高いです。

半休させてくれると言ったのに、気づけば6時間も7時間も経っていたり、誕生日も記念日もすべて仕事漬けだったり…。24時間営業の店なのに交代の人がおらず、二人分働かされていた!なんてことが普通に行われています。

店長など役職がつけばさらに拘束時間は長くなり、給料はわずかに良くはなるけれど、ほとんど店にいる(店に寝泊まりしている人も!)毎日ということになってしまいます。

休日の少なさ

飲食店は営業時間以上に必要な準備の時間、食材を扱っているために毎日そのつど仕込みをしなければならないなどの理由で、長時間勤務を強いられることを前記しました。
そうなると当然、少なくなるのが休日です。

サービス業に当たるため、土日や祝日の休みが取れないところが多いのは、よく知られていることですが、その分平日にきちんと休みを取らせてくれる飲食店は、ほとんどないといっても言い過ぎではないのです。

月に4回週に1日でも休めるなら、まだ良い方です。週に2回休めたとしても、連休なんて夢のまた夢です。厚生労働省の調査(平成28年度)によると、すべての業種の休日と比べても、年間休日数は95.7日と、休日数の少なさでも第1位なのです。

お客さんが押し寄せるゴールデンウィークや年末年始は有無を言わせず出勤ですから、飲食店に勤務している以上、ほかの人が楽しむシーズンには絶対に休めないというライフスタイルを続けて行かなくてはなりません。

しかもそんな繁忙期は、1ヵ月に1日しか休日がなかった!なんてことも珍しくはありません。

そして、正社員の休日のコントロールのためにかかせないはずのアルバイトも、少子化のあおりを受けて、応募数自体少ないのが現状です。アルバイトに採用されても、過酷な労働環境に音を上げて辞める人も多く、急な休みも発生しがちです。

その穴を埋めるのは、すべて正社員ということになり、バイトの代わりに出勤したからと言って手当なんて付かないのですから、たまったものではありません。

安月給

長時間勤務で休日が少ないにも関わらず、給料が安いというのも飲食店の特徴です。サービス業であり、体力勝負の肉体労働的要素が高いという点から見ても、専門的知識がない人でも入りやすい、間口の広い業界だからというのが大きな理由でしょう。

また、飲食業は食べ物という日持ちのしない「生もの」を扱っています。そのため単価が安いため、儲かっているように見える飲食店でさえも、高額な商品や技術を売っている業界のように高給を取ることはできません。

しかも、食事をしない人はいないので店舗数や企業数が多く、ライバルがたくさん存在して日夜しのぎを削っています。一番お金のかかる人件費をできるだけ削って、コストを下げて経営していくしかないのです。

飲食ということで、賄い飯などが付いているケースもありますが、食費が少し浮く程度です。年収ランキングではなんと129職種中で120位という悲しい結果になっています。

●寮完備のカラクリ

寮などがある飲食店もあり、若く夢を持った人たちが頑張れる業界だと感じる人もいるかもしれません。しかし、そんな制度も少し考え物で、寮に住んでいるからといって年収がたったの200万円台で働かされているという人も少なくないのです。

そんな薄給では、なかなかお金も貯められません。しかも勤めている飲食店の寮にいるのですから、常に仕事が頭から離れず、ほかの人が休んだ時もまっさきに駆り出されることが多くなります。つまり、プライベートがなくなります。

そうなるとひたすら働いて、寮に帰って寝る、また働く…の繰り返しになってしまうでしょう。親や友達に会うべき時間も仕事一色になってしまい、考える元気も奪われてしまうかもしれません。

人間関係は良くありません

飲食業の求人広告などを見ていると、「おいでよ!若い世代が和気あいあいで働く好環境!」とか「アットホームな職場へようこそ!何でも話せる仲の良さが自慢です」などというキャッチコピーなどを前面に出している場合があります。

しかし、それは幻だと思ってください。

人間関係が穏やかで平和な状態にある飲食業は、ほぼありません。人間関係はむしろ良くない状態のところがほとんどです。

なぜなら、ピーク時の殺伐とした忙しさの中では、普通に罵声が飛び交います。酷いところでは、暴力行為が行われていた飲食店もあり、動画投稿サイトなどに告発されて問題になったこともありました。

それは行き過ぎだとしても、ある程度自分たちを追い込んで、緊張感を強く持った状態で仕事をしないと、爆発的に忙しい時間をこなすことができないというのも確かなのです。

そして、そんな業界をタフに切り抜けてきた人たちが上司ということになるので、物言いや性格も強くキツイ人が多いのです。自分の体力や性格が基準だと思って仕事を言いつけてくるので、とうてい敵いません。

店長みずから平気でアルバイトの悪口を言ったり、使えないと自分だけの判断でスッパリ辞めさせたりする人もいます。

そんなパワハラやモラハラが横行しているだけでなく、飲食業界はまだまだ男性中心のところが多いです。女性アルバイトなどが入ってくると、セクハラも堂々と行われていると言われています。

そのため、辛くなって耐えられずに辞めてしまうというケースも多いのです。荒れている職場環境で人間関係はさらに荒れていく、ストレスが多い状態で働いているので、職場環境は悪化の一途です。

人手不足

長時間労働なのに休日が少ない、しかも安月給とくれば求人を出しても応募する人は少なくなります。結果的に慢性的な人手不足につながるのは当然のことでしょう。

そのうえ人間関係がピリピリしているのですから、せっかく勤めたとしても、よほどメンタルの強い人や「自分が働くのは、飲食業界でなくてならない!」という目的意識を持って働く人でなければ長続きしません。

しかしお客が来続ける限り、人手が足りないという理由だけで店を閉めるわけにはいきません。ひたすら営業を続けていくのが飲食業です。

少ない人数で無理なスケジュールの仕事量を消化しようとするため、さらに状況は悪化し、一人一人の勤務時間が10時間越えは当たり前の世界です。まったくシフトの意味がない状態になっているところも多くみられます。

さらに経営者がブラックな人の場合、人手不足に対応せずに自分の儲けだけを追求するので、労働基準法違反もなんのその、働く側は地獄の日々がエンドレスに続きます。

激務

飲食業は長時間の勤務に加え、基本的に立ち仕事です。そのうえ、重たい鍋や調理道具などを扱う重労働で、休む暇なく体を動かし続けなければなりません。

休憩時間や休日が少ないので、そんな激務による疲れを癒す時間がありません。腰痛や肩こりが酷く頭痛や吐き気さえしているという最悪の体調にもつながります。

基本的に体力勝負の仕事ではありますが、体をメンテナンスする時間が取れなさ過ぎるところが最悪なのです。

それでも若いうちは、勢いでなんとかなるかもしれません。しかし年齢を重ねると自分が頭で思ったようにテキパキとは動けなくなってしまいます。激務過ぎる上に休めないとなると、体だけでなくメンタル面も壊れてしまいかねません。

飲食から転職するためのポイント

飲食で働いているけれど、自分の働いている環境や条件があまりにも不条理で、疲れ切って笑顔も消え失せ、未来にまったく希望を持てない状況になっているなら、転職を視野にいれて行動を始めることをおすすめします。

そのために知っておきたいポイントと、実際にどのようにして転職をしていけばよいのかを紹介します。

いい条件の同業他社に転職する

飲食業界で仕事するきっかけが、飲食業が好きで始めた人の場合、業種までは変える必要がないかもしれません。今いる飲食店よりも、良い条件の同業他社というのも存在するからです。

もちろん、これまで紹介してきたように飲食業自体の離職率は高く、給料が安く、休日が少ない職業であることはゆるぎない事実です。

しかし、料理人としていずれ自分だけの店を持って独立したいとか、経理のスキルなども磨きたいから頑張ってみたいと考えている人の場合、飲食業界に身を置いて実際の経験を積むことが、夢をかなえる一番の近道です。

頑張りしだいでは、勤めた飲食店で経営陣の側に立つことになるケースもあり得ます。そうなれば、飲食で働く人の体制を改革することも不可能ではないでしょう。

そして、お金では買えない接客のノウハウや、言葉では教えてくれない職人の技術を習得するなど、飲食業でスキルアップしていきたい人は、他の飲食店の求人をしっかりとチェックして、より良いところを見つけましょう。

飲食から異業種に転職する場合

飲食業ではさんざん嫌な思いをして辞めたのだから、この際全く違った業種に転職したいと考えるのも、とても前向きな選択と言えるでしょう。新しいスタートを切ることで働くことへの意欲が蘇るかもしれません。

実は飲食からは、意外な職業への転職が可能です。主な転職先とどのような強みを生かせば良いのかを挙げてみましょう。

・営業職

飲食店などに居た人は、コミュニケーション能力が高い人が多いです。営業職では第一印象や人当たりの良さで、仕事の成功率が格段に違ってくるのでおすすめです。

・食品販売や企画

食べることが好きで、飲食店で働いてきた人におすすめです。食品を取り扱うことに慣れていて、興味もあるので「食」に関わる企業で働きやすいのです。

・介護職

高齢化社会の現代では、求人数がうなぎのぼりの業界です。介護に携わりながら、関連した資格を取得できるところもあるほか、飲食業で体力がついている人に向いています。

・事務職

もう飲食店関係や営業的な要素のある仕事はまっぴらごめん!という人には、計算をしたり、書類を作成したりという正反対の事務職もおすすめです。

・Webでの仕事

パソコンなどの知識があるなら、Web業界にチャレンジしてみても良いでしょう。在宅ライターなど、自宅で行える仕事も年々増加しています。

・ビルメンテナンス業

ビルやマンションのオーナーからの委託を受けて、管理を請け負う仕事です。飲食店と違い、勤務時間などが一定なことが多いので、働きやすい環境と言えるでしょう。

飲食店経験で培った接客力や、厳しい環境で働いた忍耐力や体力などを生かして、転職先を探すと有利です。

飲食で得たスキルは異業種では無意味なのか

飲食店で経験してきたスキルには、どのようなものがあるでしょうか。

転職しようとする人の年齢によっては、店長の経験があったり、エリアマネージャーなどを任されたりした経験のある人もいるでしょう。その場合はマネージメント経験があるというスキルになり、異業種への転職にも比較的有利になります。

しかし、まだ年齢が若いなどで何もそのような経験がない場合には、面接でのアピールや履歴書などの書類関係に自分を売り込むポイントや、やる気をしっかりと表現するするなどの行動であらわしましょう。

飲食で得たスキルだからと言って、異業種にまったく無意味であるということはありませんが、ものすごく強みになるわけではありません。

日ごろから、自分自身がどのような仕事に就いて、どんな風に生きていきたいのかを確認し振り返りながら、前向きに進んでいくことが大切です。

そして転職するにはあまり時間をかけすぎない方がよいと言うことも、覚えておきましょう。自分に何が合っているのかわからない時には、詳しい専門家に相談することも一つの方法です。

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