20代後半(30歳)で年収500万円ない人は間違いなく転職したほうが良い

30歳前後の皆様、年収500万円は実現できていますか?たしかに簡単なハードルではありませんが、それを超えていないとちょっとヤバいかもしれません。

なぜ30歳で500万円を目指さなくてはならないのでしょうか?その理由は年収500万円というのが、20代で然るべき能力を身に着けて、きちんと評価された人がちょうど超えられる金額だからです。

つまり年収500万円を得られていないというのであれば、能力が不足しているのか、あるいはその能力をきちんと評価されていないということになります。

然るべき評価が得られていないというのであれば、それが得られる職場を探すしかありません。そんな皆様に向けて、年収アップにつながる転職のポイントについてもご紹介しています。

更なる高みを目指したいアラサー・サラリーマンの皆様は必見です!

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普通に考えて30歳で500万円無いのはダメだろ

さてさて、本記事をチェックしている皆様、今年齢はおいくつでしょうか?そして年収はおいくらですか?ちょっと怖いことを言いますが、30歳なのに年収500万円無いのはヤバいです。

なぜ30歳という年齢なのか、そして年収500万円なのかというのにはもちろん理由があります。それはずばり、20代というのは、仕事の基礎となるスキルが最も伸びる時期だからです。

将来的に年収1000万円超えを可能とする人は、30歳の時点でしっかりと仕事のスキルを身につけているものです。

そりゃそうですよね。20代でしっかりと基礎を築きあげておき、30代でさらなる経験を積んでゆくからこそ、将来的により高みを目指せるのです。

20代はあまり仕事ができなかったけど、30歳を過ぎたころから急に評価されだしたなんて例は残念ながらほぼあり得ません。

つまり30歳で500万円を達成できたかどうかが、今後の年収の分岐点ということです。

年収が500万円未満であれば、仕事のスキルなのか、頑張りなのか、何かが不足しています。残酷なようですが、これが現実です。

そんなことを言いますと「いや、自分はできる限り頑張ってきた」と反論する人がいるかもしれません。確かに頑張ってきたのでしょう。

けれど、頑張りは方向性を間違えると全く意味を成しません。例えば水泳選手がドイツ語の習得を頑張ったところで、教養はアップするにせよ、成績アップには繋がらないですよね。

仕事もそれと同じこと。営業成績を伸ばすためと言いつつ、無駄に取引先との飲み会を頑張ったところで、結果に反映されていないのであれば、それは無駄な努力だったという事になります。

求められる部分で、目標に沿ったことをしていないのであれば、それは意味が無いのです。

「でも、どうせ自分の会社なんてたかが知れてる…」なんて人もいるかもしれません。あるいは「上が詰まってるから頑張っても評価されない…」なんて人もいるでしょう。

確かに年収をあげるためには会社でそれなりの地位につかねばなりません。またそこには各社の事情もあるでしょう。だからと言って、年収アップを諦めますか?

それもある意味で頑張りが足りていないということです。自分がいるフィールドでの年収アップを実現できないのであれば、年収アップが狙えるフィールドを目指すべきです。

そりゃそうですよね。「ウチの会社なんてどうせ…」なんて居酒屋で同僚と愚痴を言っていても、年収がアップするはずがありません。

それよりは、自分が本当にやりたい事、そしてそれが年収という評価に繋がる場所を目指しましょう。

なお、余談ではありますが、20代で年収500万円を達成しているのは、全体の1割ほどです。1割というと、かなり狭き門にも感じられます。

けれど10人に1人は20代でそれを達成しているということでもあります。小学校時代のクラスメートを思い出してみてください。40人のクラスでは4人がすでにそれを達成しています。

40人の中には夢を追いかけバイト暮らしをしている人もいるでしょう。研究者の道を目指し、大学院で学生をしているなんて人もいるかもしれません。パートの主婦もいるでしょう。そんな人を除いた中の4人です。

それでも少ないと思いますか?決して少なくないですよね。年収500万円を達成できていない自分をヤバいと思うのであれば、今すぐにでも手を打たなくてはなりません

転職するにおいての注意点

 
さて、転職は急速な年収アップにつながる可能性を秘めたものですが、その逆になることだって起こり得ます。皆様の転職を良いものとするために、転職活動時に注意しておきたいポイントについてみてゆきましょう。

見なし残業制度のデメリット

一つ目の注意点が「見なし残業」です。転職活動時、妙に給与が高い企業があったとします。一見すると待遇が良い会社という風に見えるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。

その給与にはあらかじめ40時間ほどの残業代が含まれている可能性があります。ウチはどうせ忙しいし、絶対に残業は避けられないから、ハナから残業代を入れとくねという計算のもとに出された給与です。

そういう会社はえてして想像以上に残業させられるもの。下手に残業代を出すよりも、見なしで先に支払っておいた方が安いからという理由のもとに見なし残業分の給与を出しています。

一般的に見なし残業を採用している企業では、残業時間のカウントがいいかげんになりがちです。100時間働いても、残業代は40時間分など、本来もらえるはずの残業代を得られない事が良くあるのです。

これでは、働いた分に見合う給与とは言えませんよね。ましていわんや、残業続きで体調を崩すようなことになってしまっては目も当てられません。

また、見なし残業込みの給与にはもう一つの落とし穴があります。それは基本給が安く設定されている可能性があるということです。

昇給は基本給をベースに考えるのですから、基本給が安い場合には増加額も微々たるもの。大幅な年収アップにつながりにくいのです。

給料は上がらず、それでいてダラダラと残業させられていては、仕事へのモチベーションがだんだんと低下してしまいます。それでは素敵な5年後、10年後が見えてこないですよね。

見なし残業を含む給与は一見良く見えますが、本当に待遇が良いのか、将来性はあるのか、しっかりと見極める必要があります。

残業規制による年収減

続いて注意したいのが残業規制による年収減です。まったく残業が無い仕事というのはほぼありません。業種によっては大量の残業をこなすことによって、それなりの給与となっている場合もあります。

そこで急に残業を規制されますと、当然ながら年収はガタ落ちです。

また、企業側は残業への規制を強める傾向にあります。夜8時には完全消灯、よほどの理由が無い限り、それ以上は残れないなんて会社も増え続けています。

入社当初はそれなりの年収になっていても、2年後には一気にダウンでは、転職する意味がありません。

そもそも、残業を大量にこなし、給与が良い会社というのは、何かしらの問題を抱えているものです。

ダラダラと仕事をこなすのが常態化しているのかもしれません。そこで自分もダラダラと仕事をするクセがついてしまえば…。自分の将来性をスポイルすることにもなりかねませんよね。

どんな業種でも繁忙期がありますし、残業が発生するのはやむを得ない部分です。けれど、それが適当な量でない会社は将来性が低い可能性が大です。そもそも転職先としておすすめできません。

年俸制には注意しろ!大事なのは手取り収入である

年俸制を採用する企業も増えてきています。年俸を12ヵ月で割った分が1ヵ月の給与として設定されます。その額は一般的な給与よりも高くなっていることが多く、一見すると待遇が良さそうです。

けれど、そこには年俸制のワナが潜んでいます。年俸制で提示されている金額には一般的に賞与分(ボーナス分)も含まれています。もうこの時点で、ヤバいなと感じた人も多いでしょう。

また、年俸制の場合、手当や補助も含まれていることが一般的です。例えば都内での一人暮らしを考えますと、寮の有無や家賃補助のあるなしは大きいですよね。

例え月々の給与が5万円やすくても、6万円分の家賃補助が得られるのであれば、生活は後者の方が潤います。

また、給与からは自分で税金を支払いますが、家賃補助であれば会社が税金を支払っています。労働者側としては、ますます後者の方がベターであるということがわかりますよね。

年俸制の一見高い給与よりも、大切なものは手取りの収入です。毎月の状況をしっかりととらえ、どちらが良いのかしっかりと見極めましょう。

また、先ほど述べたように、年俸制では各種福利厚生がそこに含まれがちです。つまり、企業側としては、福利厚生などに必要な事務作業とその費用を削減したいがために年俸制を採用しているというケースが多いのです。

それは裏返すと従業員への福利厚生をしっかりと考えたくないということです。今後、経費削減の名のもとに、より厳しい労働環境へと変化してゆく可能性だってあるということもお忘れなく。

ベンチャー企業は年収ダウンや倒産のリスクあり

転職先としてベンチャー企業を選ぶ人もいますよね。確かに「これから自分の頑張りで組織を大きくできるかも」なんて事を考えますと、かなり魅力的な職場に思えます。

事実、ベンチャーで大成功して年収大幅アップしたし、それ以上に得難い経験ができたなんて人もいます。そんな話を聞きますと、ますます気になるものです。

その一方で、ベンチャーに勤めてみたけれど、経営は火の車。目先の事ばかりにとらわれて大した経験もできない…なんて事も良く聞く話です。会社がそんな状態ですから、当然のように年収はダウン、良いところなしです。

挙句に会社が倒産…なんて事になっては大変です。当然ながら新たな仕事先を探さなくてはなりません。

その際に、履歴書に書かなくてはならないのが、誰も知らないベンチャー企業名です。本来であれば受かるはずの再就職先も、門前払いで落とされるなんて事になるかもしれません。

もちろん、大企業であれ、ベンチャーであれ、ちょっとしたことをきっかけとして業績が悪化することはあります。けれど大企業にはそれなりの資金や、豊富なスタッフによって、何とか乗り切ることができるものです。

けれど、ベンチャーであれば、業績が悪化すればすぐに資金がショートします。それを敏感に嗅ぎ取った優秀なスタッフはすぐに会社を去ってゆくでしょう。そうなると状況はますます厳しくなり、あっという間に倒産です。

とはいえ、ベンチャーにはベンチャーにしかない魅力もあるもの。ハイリスク・ハイリターンを目指すのか、安定を取るべきなのか、悩ましいですね。

まあ、ベンチャーにチャレンジした結果、この会社はダメだなと思えば、すぐに新しい職場を探せばよいという話ではあります。アンテナを敏感に、フットワークは軽くという人には良い職場なのかもしれません。

製造業は大丈夫?

日本のお家芸と言えば、やはり製造業です。多少の浮き沈みはあるにせよ、大手自動車会社はやはり安定しています。製造業は固いというのは、多くの人が思うところです。

とはいえ、製造業であれば必ず固いのかと言いますと、そうとも言い切れない部分があります。

少子高齢化がますます加速してゆく現在において、日本国内での消費が莫大に伸びるということはありません。また、製造業には欠かせない労働人口の減少という問題も今後ますます加速してゆくことでしょう。

全ての製造業者がそれら諸問題に対応できる保証はありません。製造業だから安心というのはもはや神話でしかないのです。

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