毎月受け取る「給料」は、仕事のやる気に大きく関係しています。
どんなに好きな仕事に就いていたとしても、一日の大半を過ごさなければならない会社から受け取れる収入が、まったく納得できない金額だとしたらどうでしょう。
やる気が削がれるだけでなく、生活の質を上げることができず、年々疲労が蓄積されていくだけになってします。
いつまでも若いわけではないため、健康的に前向きに生きていく希望さえも見失ってしまうかもしれません。
「給料が安い！」ということに悩んでいる人は多いと言われますが、そのままにしておいては自分の人生が会社軸になってしまいます。
もし、年収がアップしたら、今の自分はどう変わるのだろうと思い浮かべてみましょう。
このご時世に年収アップなんてありえない！と勝手に決めつけている人は、想像することもできないかもしれません。
ならば、まずは年収をアップさせる具体的な方法をチェックしておきましょう。
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安い給料の対策方法7選
自分の月給や年収について、まわりの友人などと直接話したことがありますか？
もしくは、ネットなどで自分の年代に見合った年収平均などをチェックしてみたことがありますか？
正規雇用・非正規雇用・職種・年齢・性別・住んでいる地域などによって違いはありますが、国税庁調査の統計を参考にすると日本の民間系サラリーマンの平均年収は、平成28年度で約420万円と言われています。
この数字を見てドキッとした人や、ガッカリしてすっかりやる気がなくなるのを感じた人は、年収アップのために対策を始める必要がありそうです。
キャリアアップ
特定の分野について詳しい人は、そこからさらに専門的な知識を増やしていくことによって、より能力が高まるため給料アップの確率が高くなります。「キャリアアップ」と呼ばれるものです。
それによって収入が大幅に上がる可能性が高いことから、「難しい国家資格などを目指す」場合もこちらに相当します。
すでに専門職に就いている人は、その中でのレベルアップにつながり、通常の業務の人でも資格を取得することによって、専門的な部門を担当するきっかけになるかもしれません。
専門知識なんて何もないという人は、現在の仕事もしくは将来的にやりたいことに関連した資格や技能について学ぶ「スキルアップ」から始めましょう。
何もないならば、何か身に付ければよいのです。
仕事に役立つ「業務関連セミナー」をはじめ、将来性の感じられる技能や能力を身に着けられる習い事などに顔を出してみましょう。
仕事関連の書籍を読んだり、外国語の習得をしたり、職種によってはPCの技能やデザインやデッサンなどを学ぶことも給料アップに役立つスキルです。
なかなか教室に通えないという人の場合は、オンラインで習える英会話やさまざまな技能教室などもあります。
これらを習得するには、コツコツと学習を積み上げていく必要があり、即効性はありません。
しかし、今現在の給料に不満のある状況から脱するためにできる大切な準備の一つです。
賃金アップを打診する
給料をアップさせる、もっとも手っ取り早い方法として上司などに直接「昇給交渉」をしてみるというのがあります。
外資系の企業などでは普通に行われていることですが、日本の一般的な企業では雇用されている側から賃金アップを打診することは、まだまだ少ないのが現状です。
そのためこの方法は、交渉する側もされる側にもリスクが付きまとう可能性があることを忘れてはいけません。
つまり、昇給する価格に見合うだけの能力がなければ、会社の利益につながらないからです。
それでも、勇気を出して直接上司に昇給交渉をするのであれば、次のようなポイントに注意して臨む必要があります。
・会社の利益を上げるために、自分にはどんな強みがあるのか
・具体的に自分は、どんなことができるのか（データや理論も忘れずに）
・昇給させることによって、どんな未来につながるのか
・具体的に給料をいくらアップしてほしいのか
などを簡潔にまとめ、上司や担当者に話を聞いてもらえる時間を確保しなければなりません。
実際の能力が認められていれば、直接打診して意欲を見せたことで、昇給する可能性は早まるでしょう。
しかし何の強みもなく努力もしない人が、ただ単に「賃金アップをお願いしま～す。」などと軽い調子で伝えたら、
「…。じゃあ、辞めれば？」という地獄のような返答が返ってくる可能性は、否定できません。
その後も職場に居づらくなるなど、マイナス面も多くなりそうです。
副業をする
自分が勤めている会社の給料が、どうにもアップしそうにないという人は「副業」を始めてみるのも良いでしょう。
給料の他に、別の場所から新たに収入を得るのです。
ここ数年の不景気から、サラリーマンで正規雇用でも、副業を始める人が増えていると言われています。
テレホンアポインターやコンビニの深夜勤務、皿洗い、店舗やほかの会社の深夜の警備の仕事など、比較的目立たない裏方のような業種を選ぶ人が多いようです。
しかし、副業については会社の規定で禁止されているケースも多くあり、バレてしまうと厳しい罰則が科せられることもあります。
賃金カットや減給されたりするだけでなく、あわよくば解雇に追い込まれてしまうかもしれません。
そこで、副業を行うなら会社の人から目に付かない「在宅ワーク」がおすすめです。
家に居ながらにしてパソコン一つでできる、ライター業やテープ起こしなどは「ランサーズ」や「クラウドワークス」などを通して、仕事を受けることができます。
ただし副業とは言え、責任の大きさは普通の仕事と同じです。
また、駆け出しのころは、かなりの低賃金で実績を積み重ねる必要もあるでしょう。
そして連絡がきちんと取れない人や、納期を守れない人、ミスが多い人などは、採用されても契約を打ち切られる場合もあり、思っているほど甘い世界ではありません。
このほか、フリマでハンドメイド品を売ったり、安く商品を仕入れてオークションなどで転売したりするなど、自宅でも可能な副業は多数存在します。
稼ぐ力が付いたり、スキルアップのきっかけになったりする可能性も高いのが副業ですが、人によっては副業で疲れてしまい、本業がおろそかになる可能性もあるということにも注意しましょう。
そして不労所得が得られるなどと言われ、収入に保証のないアフィリエイトや、失敗すると金銭的ダメージの大きいFXなどはリスクの方が大きいため、おすすめしません。
残業する
会社の業務の量が多くあり、残業が許される会社ならば、率先して残業するというのも給料アップの手段の一つです。
副業を新たに始めるよりも、知っている業務を同じ会社で多くこなすので、新たに仕事を覚える手間や移動時間がかからないなど、労力コストが低いというメリットがあります。
また、残業をするというのは、上司から見ればやる気がある社員だと、みなされるかもしれません。
しかし、少しくらいの残業では、あまりお金の「足し」にはならないため、他人よりもちょっと長めに残業することがポイントです。
そして残業の業務だけでなく、会社や上司のニーズにひたすら答える姿勢を見せることも、給料のアップにつながる可能性が高くなります。
ただし、会社によっては、残業による給与の上限が定められている場合もあるので、あらかじめ確認しておきましょう。
財形貯蓄制度を利用する
従業員が1,000人以上の企業の80％に「財形貯蓄制度」があります。
財形貯蓄制度とは簡単に言うと「毎月の給料から天引きしてお金を積み立てる」ことなので、貯金が苦手な人でもいつの間にかお金がたまっている状態になれるものです。
財形貯蓄には、次の3種類があります。
・一般財形貯蓄
・財形年金貯蓄
・財形住宅貯蓄
「一般財形貯蓄」は使用用途が自由です。
今や銀行をはじめとする金融機関の金利はどこも低く、利息はまったく期待できませんが、この一般財形貯蓄もその点では同じです。
しかし「会社を通して強制的に貯金される」という点は、財形貯蓄最大の魅力です。
「解約（引き出す）」の時にも、会社との書類のやり取りが面倒なため、実際には下ろさない人が多く、通常の貯金よりも貯めやすいというメリットにつながるからです。
「財形年金貯蓄」は、老後の生活に向けて作られたもので、年金受給年齢になったとき「分割」で受け取ることができるお金を積み立てておくことです。
通常の年金より早い、満60歳以降から受け取ることができるというメリットもあります。
「財形住宅貯蓄」は、住宅の購入・建設・リフォームの必要資金として積み立てるものであり、マイホーム資金を貯めたいという具体的な目標のある人は利用する財形貯蓄です。
住宅以外の使途で利用することはできないので気を付けましょう。
財形年金貯蓄や財形住宅貯蓄は、55歳未満で5年以上の積立期間が条件となっています。
給料が少ないと、住宅のような高額なものが欲しくなったとしても、自分の意志だけで貯蓄をし続けるのは、至難の業です。
しかし、一定額が給与から天引きされる財形貯蓄ならば、始めからなかったものとして考えることができるため、将来必要な時に使うお金を貯めやすくなります。
給料が低くて気になるという人こそ、「いつの間にか貯まっている」財形貯蓄はおすすめです。
主婦（主夫）も働けばいい
給料が足りないと言いつつも、節約だけをひたすら頑張って、夫婦のどちらか一方が専業主婦（主夫）をしているというケースは少なくありません。
子どもが小さいうちは致仕方ないかもしれませんが、そうでない場合には積極的に働ける場を探してみてください。
通いやすく続けやすい仕事でよいので「できることをして働く」を基本にして、お金を生み出しましょう。それには、とにかく行動あるのみです。
パートでもアルバイトでも在宅ワークでもよいので、パートナーの力を借りて家庭全体の収入を増やす努力をしてみましょう。
週に2～3日働いても数万円から十数万円の収入になることが多く、かなり生活の支えになるのです。
そして、主婦が働きに出ることで社会とのつながりが生まれ、生き生きとしてくるという相乗効果も期待できます。
配偶者控除を知っておこう
主婦も働こうということを前記しましたが、この場合は「扶養の範囲内で働くのかどうか」に気を付けなければなりません。いくら稼いでもOKではないのです。
2018年の1月から、夫が所得控除38万円をうけられる妻の年収の上限が103万円から150万円に引き上げられました。
こう聞くと、これまでよりもパートで収入を増やしてもよいのだと感じますが、実際には130万円の壁はまだ存在しているということです。
130万円を超えたとき夫の扶養から抜けることになり、社会保険料の負担が発生するからです。
後々損をしないように、よく確認してから、パートやアルバイトで稼ぐ月収や年収を決めておく必要があります。
わからないときはサイトで調べたり、会社に直接確認したりしてもよいでしょう。
転職する
給料が少なくて納得いかないのなら、思い切って転職するという方法もあります。
昔は一つの会社に長く居て、定年まで勤めあげるというのが美徳とされてきました。
しかし、現代では会社自体の運営も絶対的なものでは、なくなってきています。
「この企業に入社すれば、すべて安泰」などというのは、もう遠い過去のことです。
自分の条件に見合った仕事を見つけて転職していくことは、前向きな行動としてとらえて良いのです。
そこで求人広告やネットでの就職情報などを見てみると、他業種と差をつける高額な給料から「営業職」が気になったという人も多いかもしれません。
しかし、それは歩合給によるもので「実績」を出せた営業マンだけが得られる金額です。
安定性も少なく、大半の人は成績を出せずに会社を去るケースが多いのです。
自分がこれまでしてきた仕事や経験を生かしながら、コンスタントに収入を得られる仕事を選びたいものです。
そのためにも、求人の情報の表面だけを見て鵜呑みにしない注意力を磨くようにしましょう。
給料の安い職業
世の中には多くの職種があります。
いつも求人に掲載されているけれど、なぜか人気のないものや、人気職業だけれど、実際に労働のハードさや給料面ではどうなのか気になる…。
と言った、謎につつまれた仕事もあふれています。
中でも意外に給料が安いと言われている職種とその内情について紹介します。
介護
少子高齢化で介護職の求人数は、ここ数年うなぎのぼりです。
しかし実際に従事する人は少なく、せっかく働き始めても長続きしない人が多いと言われているハードな業界でもあります。
医療系は、なんとなく高収入のイメージを持たれがちですが、それは医師や看護師、検査技師などの専門技術を身につけた中でも、一部の人たちです。
介護職にもヘルパーなどの資格取得などは必要ですが、一定時間の講習などで取得できるものも多く、給与金額には大きく反映されません。
そのため、実際の現場での重労働から「割に合わない」と辞めてしまうケースが多いようです。
事務
事務は、比較的楽なイメージを持たれがちで、女子一番人気の職種と言われていますが、その給料は年々伸び悩んでいます。
年収にして約300～350万円と平均よりもかなり下まわっており、中でも医療事務は最低ラインに位置しています。
1日中PCとにらめっこで座りっぱなしのデスクワーク、会社によっては残業もそれなりにあり、見た目よりもずっとキツイので、収入面では不満を持つ人が多いと言われている職種です。
公務員
不動の安定職業と思われている公務員ですが、40代の男性地方公務員でその年収は、約440万円と、さほど高いものではありません。
これは、民間企業との釣り合いを考えて毎年「人事院が調整する」ためですが、仕事内容も公務員だからといって楽なわけでもなく、民間企業に比べて大幅な昇給なども期待できません。
一部のキャリア組を除き、今後も政策が変わるとまっさきに大打撃をうけるのは、一般公務員なのです。
アパレル
1日中、立ちっぱなしで笑顔で接客するアパレル店員さんも、給料が安いことで知られています。
「店長クラスになれば違うのでは？」という声も聞かれますが、30代前半の女性店長で約310万円程度です。
また、自らがマネキンの役割も果たさなければならないため、毎日の服装も自社の製品をおしゃれに着こなさなければなりません。
社販と呼ばれる割引制度はあるものの、少ない給料から差し引かれると手元には、わずかな金額しか残りません。
そして集客力に大きく関わる「おしゃれ」に欠かせない、メイクやヘアケア用品、ボディラインの維持費などは、すべて自費になります。
お客さんの笑顔のためなら頑張れるとは言っても、納得のいかない給料だと感じている人が多いのです。
彼氏の給料が安いと結婚は無理？
婚活ブームなどと言われていますが、20～30代の若い世代には、男女ともに結婚を渋る傾向も高まっています。
特に女性側が彼氏の低収入を嘆き、「将来が見えない」とか「結婚相手としては、経済的な条件が合わなすぎる」ということから「この人との結婚は無理。」という答えを選択するというのです。
愛さえあればなんでも乗り越えられるというのは、最初の数年だけでしょう。
結婚後は、リアルにお金の問題が立ちはだかってきます。
子どもが生まれるなど家族が増えるとさらに、予想外の出費が発生します。
とくに生む側の女性にとって妊娠期間中は何が起こるかわからず、体調が安定して元気な人でも、お産の前後は仕事をすること自体が難しくなります。
パートナーの収入が足りないとなれば、それは新しい生命の危機につながる、非常に深刻な問題となるのです。
自分一人だけじゃなく、好きなパートナーと結婚して幸せな家庭を築き、さらに家族として生きていくとなると、給料が足りない！もうだめだ…。
と止まっている場合ではないことに気づくでしょう。
給料が足りず、増やすためにできる行動や対策をしたけれど、今の会社にいては時間ばかりが無駄に経過していく…。
ならば、将来の見通しを立てられる年齢の間に、気力と体力を失ってしまわないうちに、自分が活躍できて給料もアップする、新たな会社選びを始めてみませんか？
